ドイツの化学大手ＢＡＳＦは20日、中国のアパレル・電池材料メーカーの寧波杉杉（本社：浙江省寧波市）の子会社である電池素材メーカーの湖南杉杉能源科技（Hunan Shanshan Energy）と合弁会社を設立することで合意したと発表した。

中国で正極活物質（ＣＡＭ）や前駆体（ＰＣＡＭ）を製造する合弁会社を設立する。出資比率はＢＡＳＦが51％、杉杉能源科技が49％。関係当局の承認を経て、今夏の手続き完了を予定している。合弁工場の予定地や生産能力などの詳細については言及していない。

今回の合弁設立により、ＢＡＳＦの正極活物質の生産能力は2022年までに世界全体で年間160キロトンに達する見通しで、その後もＢＡＳＦ全体での生産能力の拡大を推進する。

2021/5/21